「どうしても耐えられない」と限界を迎え、ピースボート途中下船を決断した場合、その先に待っているのは事務的かつ金銭的なハードルです。旅行会社が手取り足取りすべてを無償で支援してくれるわけではありません。
手続きの壁：船側への通告と現地イミグレーションの壁
ピースボート途中離脱手続きは、思い立ってすぐ下船できるような簡単なものではありません。旅客船は「乗客全員が所定の寄港地を経て最終港まで移動する」前提で各国の出入国管理当局に名簿（乗員乗客マニフェスト）を提出しています。 そのため、途中離脱するためには以下の手続きが不可欠です。
- 船内レセプション（案内所）への正式な途中リタイアの申し出（誓約書への署名）
- 寄港地における出入国管理法に基づいた手続き（出国用トランジットから現地入国へのステータス変更）
- 港湾当局や入国審査官との面談および承認作業
国によっては、船で入国して飛行機で出国する行為自体に事前の査証（ビザ）や特別な入出港許可が必要となり、手続き完了まで数日間のホテル待機を余儀なくされるケースもあります。
費用の壁：返金ゼロと跳ね上がる緊急帰国フライト代
旅行業約款において、旅行開始後の乗客都合による離脱ではピースボート返金キャンセル料の規定により、残り日数がどれだけ残っていても旅行代金の払い戻しは原則として行われません。200万〜300万円を超えるクルーズ総額を全損扱いにした上で、さらに日本へ帰国するための実費を全額自腹で工面しなければなりません。 寄港地が東南アジアであれば数万円のLCC航空券で帰れる可能性もありますが、ヨーロッパ、アフリカ、中南米などの遠隔地で離脱した場合、直前購入の片道国際線航空券はエコノミークラスでも30万〜60万円以上に跳ね上がります。ビジネスクラスしか空席がなければ100万円超の出費を覚悟しなければなりません。経済的なバッファを持ち合わせていない参加者は、「帰りたくても帰れない」という絶望的な袋小路に追い込まれることになります。
