受験生や在学生が最も気になる難関私立大学群の状況を検証すると、早慶マーチ休学費用の評判と実態には明確なグラデーションが存在することがわかります。
かつて私立大学の多くは休学時にも満額または半額近い授業料を徴収していましたが、この不条理に対して学生が声を上げた歴史があります。象徴的だったのが慶應義塾大学や早稲田大学での学生主導による学費見直し運動です。現在、慶應義塾大学では学則の改定により、休学期間中の授業料等は全額免除され、学籍を維持するための在籍基本料として半期約5万円（年間約10万円）程度の負担に抑えられています。
早稲田大学においても、所定の手続きを経て休学が認められた場合、授業料は免除され、休学在籍料（半期約5万円、年間約10万円）のみの納付で済む仕組みが整えられています。MARCH（明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学）各校でも同様に、授業料そのものは免除しつつ、半期2万〜5万円、年間5万〜10万円前後の在籍費・管理費を納める形態が定着しました。
ただし、医歯薬系学部や芸術系・理工系学部の一部においては、研究室の管理費や設備維持費の比率が高く、一般的な文系学部よりも高い納付金が設定されているケースがあります。大学全体の公式要項だけでなく、自分が所属する学部・大学院の細則まで必ず目を通しておく必要があります。
