エントリー手続きを進める上で、ランナーが見落としがちでありながら極めて重要なリスク要因が東京マラソン参加費返金規約の厳格さです。多くの初心者が「大会が中止になったら全額戻ってくる」と誤解していますが、募集要項には極めてシビアな規定が明記されています。
大会の公式募集要項および直近の規約データによると、積雪、強風、地震、感染症などの不可抗力によって大会が中止になった場合の返金対応は、中止決定のタイミングに応じて極めて限定的に設定されています。
例えば、公式規約において設定されている救済措置の一例では、「参加費（返金対象額）のわずか5%程度を返金し、翌年または翌々年の大会への出走権移行（※次大会の参加料は別途支払いが必要）を実施する」といった厳しい条件が定められています。さらに、「大会直前（開催数日前から当日の号砲直前まで）に中止が決定した場合、参加費は一切返金いたしません」という完全免責の条項が組み込まれています。
これは、2020年大会で一般ランナーの出走が直前に取りやめとなり、参加料が返金されず大きな物議を醸した騒動を経て、財団側が財務破綻を防ぐために約款を極限まで精緻化させた結果です。大会直前の段階では、すでに警備費、仮設物設営費、参加賞グッズの製造費など全予算の大半が執行済みとなっているため、ランナーへの返金原資が残らないという冷酷な運営実態があります。
また、東京マラソン参加料支払い方法にも注意が必要です。当選後の決済は指定期間内（通常1週間程度）のクレジットカード決済または提携コンビニ払いが基本となりますが、期日を1分でも過ぎると当選は即座に無効となります。決済時のシステム利用料や手数料も自己負担となるため、規約の細部まで確認を怠ってはなりません。
