事態を重く見たLGBT関連の複数団体は、翌日フジテレビに対して連名で抗議文を提出。事態の沈静化を図るべく、フジテレビの宮内正喜社長（当時）は同年10月の定例記者会見で「性的少数者の方々をはじめ、多くの視聴者に不快な思いを抱かせた」と公式に謝罪する異例の展開を迎えました。
さらに問題はBPO（放送倫理・番組向上機構）の青少年委員会でも議論の対象となりました。委員会内では「昔のキャラクターを安易にそのまま復活させた局側の時代感覚のズレ」や「性的マイノリティの子どもたちに与える精神的打撃」が厳しく指摘され、放送倫理と人権意識の観点からテレビ局全体に重い課題を突きつける結果となりました。
