地方都市特有のコミュニティやインターネット掲示板を観察すると、「中国地方は台風も四国山脈で弱まり、地震も滅多に起きないから日本一平和だ」といった言説がいまなお根強く支持されている実態が浮き彫りになります。5ちゃんねるや知恵袋、X（旧Twitter）では、岡山県や広島市近郊で有感地震が発生するたびに次のような書き込みがタイムラインを埋め尽くします。
「岡山で揺れるなんて10年ぶりじゃないか？」「中国地方で震度3が出たら、いよいよ日本列島全体が終わる前兆では…」「地下水が濁ったという噂があるが南海トラフと関係あるのか」
中国地方地震の前兆とネットの反応を科学的に精査すると、そこには重大な認知のズレが存在します。SNS上で拡散される「井戸水の濁り」「特定の魚の大量漂着」といった現象の多くは、地殻変動との直接的な因果関係が立証されていないオカルト的言説に過ぎません。しかし、住民が過剰に怯える背景には、日常的に揺れを体験していないがゆえの「未知への脆弱性」があります。
地質学者や防災の専門家が指摘するのは、ネットの根拠なき噂よりも、地下で進行する「本物の前兆現象」――すなわち国土地理院が観測する微小地殻変動の急変や、群発するプレート境界面の深部低周波微動です。山陰ひずみ集中帯において無感地震の分布パターンが変化している兆候こそが、プレート応力の高まりを物語る確かな物理データなのです。
