海溝型巨大地震と内陸活断層は独立して存在しているわけではありません。地質構造上、巨大なプレート境界にかかる圧力と内陸の歪みは密接に連動しています。
南海トラフ巨大地震（今後30年以内の発生確率70%〜80%）が警戒される中、歴史的記録を紐解くと、南海トラフ本震が発生する50年前から本震後10年程度の期間は、西日本および中央構造線周辺の内陸活断層活動が極めて活発化する「地震活動期」に入ることが知られています。近畿・四国・中部地方の主要活断層帯にかかる応力（ストレス）が蓄積し、内陸地震が引き金を引く、あるいは逆に南海トラフの破壊が内陸断層を刺激する相互作用が最新の研究で指摘されています。
一方、首都直下地震（M7クラス・今後30年以内確率70%程度）においても、想定される19の震源モデルのうち複数に内陸活断層や関東平野直下のプレート境界のずれが含まれています。首都圏の地下には厚い堆積層があり、地表から見えない「隠れた活断層」が存在している可能性が高く、ひとたび破壊が起きれば耐震基準を満たした建物であっても共振現象や長周期地震動によって深刻なダメージを受けることが懸念されます。
