パック製品だけでなく、数十万円の高額で販売される水素水生成器を巡るトラブルも後を絶ちません。家庭の水道水から水素水を生成できると謳う機器の中には、強引な訪問販売やセミナー商法を通じて高齢者を中心に販売されていた実態がありました。
生成器のセールスにおいて頻発したのが、薬機法（医薬品医療機器等法）違反の事例です。医療機器としての承認を受けていないにもかかわらず、「血液がサラサラになる」「がん細胞の増殖を抑える」といった効能効果を謳う行為は明白な違法行為にあたります。中には、単に水を電気分解して微量の水素ガスを発生させているだけで、溶存水素濃度が極めて低い粗悪品も存在しました。
行政の監視が厳格化したことで露骨な違法広告は減少したものの、依然として口コミやクローズドな空間での過剰な勧誘には注意が必要です。
