著名人の薬物事案において主導的な役割を果たすのが、厚生労働省の地方支分部局である関東信越厚生局麻薬取締部（通称・マトリ）と、警視庁組織犯罪対策部だ。両組織は独自の情報網や密売ルートの監視を通じて、長期的な内偵捜査を重ねる。対象者がいつ、どこで、誰からブツを入手したのかを行動確認し、確固たる証拠が揃った瞬間に家宅捜索へ踏み切る。
法改正によって厳罰化が進む大麻取締法のもと、捜査手法も劇的に高度化した。スマートフォン内の暗号化メッセージアプリの復元、海外通販やダークウェブを介した取引履歴の特定など、デジタルフォレンジックを駆使した追及から逃れることは極めて困難だ。プライベートな密室で行われる吸引であっても、売人の摘発や知人の供述から芋づる式に特定されるケースが後を絶たない。
