「収入も勤続年数も申し分ないのに、ペット可物件の審査に落とされた」という相談が賃貸仲介の現場で急増しています。一般的な賃貸契約における審査基準が「家賃支払能力（手取り月収に対する家賃比率30%以内など）」であるのに対し、ペット可賃貸入居審査落ちの理由はまったく異なる評価軸で判定されているのが実態です。
とりわけ混同されやすいのが、ペット可とペット相談可の違いと理由です。ポータルサイト上で「相談可」と記載されている物件の多くは、元々はペット不可として設計された一般賃貸であり、空室対策として一時的に門戸を広げているに過ぎません。そのため、管理規約や貸主の個別判断によって「小型犬1匹・体重5kg未満のみ」「鳴き声がしないこと」といった極めて限定的な条件が課されており、審査のハードルは事実上跳ね上がります。
管理会社や保証会社が審査時に最も注視しているのは、以下の3点です。
第一に、猫2匹多頭飼い賃貸東京における物件供給の圧倒的な枯渇です。犬と異なり、猫は室内で立体的に上下運動を行い、爪研ぎやスプレー行為のリスクが極めて高いため、貸主から最も敬遠される傾向にあります。「多頭飼育による臭気の染み付き」を恐れる貸主が多く、猫の頭数が2匹以上というだけで書類審査の段階で機械的に弾かれる事例が後を絶ちません。
第二に、大型犬相談可能物件の現在における選択肢の狭さです。23区内において大型犬（体重20kg以上）の飼育が許可される物件は、全体のわずか1％未満という極小市場です。足腰への負担を減らす防音・防滑床仕様や、共用廊下・エレベーターでの他住民とのすれ違い事故を懸念し、専有面積が80平米を超えるファミリー向け高級レジデンスや戸建て賃貸に限られるのが実情です。
第三に、飼い主の管理モラルに対するスクリーニングです。近年では申込時に「ペットの写真」「狂犬病予防注射済票」「混合ワクチン接種証明書」の提出だけでなく、仲介店舗へのペット同伴を求め、興奮度合いや無駄吠えの有無を直接確認する管理会社も存在します。
