「やめとけ」という言説の一方で、厚生労働省の職業安定業務統計等を見ると、視能訓練士の求人倍率は常に2倍から4倍近い高水準を維持しています。「食いっぱぐれのない資格」と言われる理由はここにあります。しかし、この高倍率という数字には見落としてはならない盲点が存在します。
募集を出している医療機関の大多数は「即戦力の欠員補充」を求める中小クリニックであり、教育体制が整った総合病院や大学病院の正職員枠は極めて狭き門です。一度キャリアのスタートで個人院に入ると、症例の偏りから斜視・弱視の本格的な視能矯正訓練を経験できず、スキルアップの機会を喪失したまま年齢を重ねてしまうリスクがあります。
さらに、近年急速に進む眼科検査機器の自動化とAI画像診断の進化も、現場の業務内容を大きく変えつつあります。自動屈折計（オートレフ）の精度向上や、眼底写真からAIが緑内障や加齢黄斑変性を自動判定するスクリーニングシステムの普及により、「機械のボタンを押して印刷するだけ」の単調な検査業務は、無資格の医療補助スタッフでも代行可能な領域になりつつあります。
この変化は、視能訓練士の役割を二極化させています。高度な検査技術と患者の心理を汲み取る問診力、そしてロービジョンケアや小児の視能矯正を専門的に担えるORTは引く手あまたである一方、単なる機器オペレーターに留まっている従事者は、将来的な待遇改善の交渉力を失う危険に晒されているのが現実です。
