騒動の深刻さは、感情論にとどまらず具体的な経済指標としてマーケットに突きつけられました。えにから株価と炎上の影響を検証すると、市場がいかにタレントマネジメント体制を注視していたかが明確になります。
2024年2月上旬、セレン龍月氏の契約解除が発表された直後、ANYCOLOR（証券コード：5032）の株価は急落を見せました。さらに同社が提出した「本件による業績への影響は軽微」とするIR文書が、海外機関投資家や個人投資家の間で「ステークホルダーへの配慮を欠く」とネガティブに捉えられ、売り浴びせを加速させる要因となりました。わずか数週間のうちに同社の時価総額は数百億円規模で目減りし、競合であるカバー株式会社（ホロライブ運営）とのPER（株価収益率）格差が一時的に開く事態となりました。
ファンダムの実態調査では、SNSや知恵袋、コミュニティ掲示板において支持層の分断が顕著に見られました。
「会社としての規約を守れない以上、契約解除は当然の判断。法治組織としてブレない姿勢を評価すべき」という国内を中心とする企業支持派の声がある一方で、「現場のマネージャー不足で連絡が滞っていた証言が多すぎる。ライバーを守る体制が破綻しているのではないか」という運営不信を訴える声が噴出。現場のライバーが公の配信で見せた言葉を濁すような表情や、相次ぐにじさんじの引退・卒業経緯（アクシア・クローネ氏や勇気ちひろ氏、成瀬鳴氏などの旅立ち）と結びつけられ、コミュニティには一時、暗雲が立ち込めました。
