日本郵船、川崎汽船と共同設立した定期コンテナ船事業会社「Ocean Network Express（ONE）」からの持分法投資利益は、今や連結業績の成否を握る最大の変動要素だ。コロナ禍における異常な運賃高騰期を経て、市況は正常化に向かったものの、新造船の竣工ラッシュによる需給の緩みは絶えずくすぶる。
荷主との年契約運賃の改定交渉がどのような水準で着地するかによって、通期業績の上振れ・下振れ幅が決まる。コンテナ部門が稼ぎ出すキャッシュの規模が、非海運事業への投資原資に直結するだけに、ONEの稼働率やアライアンス再編の動きは株価分析において外せない重要指標だ。
