そもそも、著名人であるからといって、その出自やプライバシーを詮索され、レッテルを貼られるいわれはない。特定の国籍やルーツを結びつけ、それをあたかも「暴くべき秘密」のように扱うこと自体が、極めて差別的であり人権侵害に当たり得る行為だ。
近年、日本の芸能事務所もネット上の誹謗中傷や事実無根のデマに対して、法的措置を含む厳しい姿勢で臨むようになってきた。発信者情報開示請求の手続きが簡素化されたことで、かつてのように「匿名だから何を書いても許される」という時代は終わった。悪質なデマの拡散は、書き手自身に重大な社会的・金銭的ペナルティをもたらすリスクを孕んでいる。
