ネット上ではしばしば「文部省（現・文部科学省）が全国一斉に禁止令を出した」「ある特定の事件をきっかけに国が動いた」といった言説が語られますが、これは事実ではありません。学校の体操着から消えた真相は、上からの法的なトップダウンではなく、草の根の抗議と社会的な包囲網による「雪崩現象」でした。
ブルマ廃止の決定的な理由となった最大の要因は、1990年代前半に限界を突破した女子生徒のプライバシー問題と性犯罪への危機感です。1980年代末からいわゆる「ブルセラショップ」が都市部に乱立し、生徒が日常的に着用する制服や体操着が高値で密売される異常事態が発生しました。さらに家庭用ビデオカメラや望遠レンズの普及によって、運動会やマラソン大会の敷地外から女子生徒の下半身を狙った組織的な盗撮行為が横行し、警察が検挙に乗り出す事件が全国で相次いだのです。
大きな転換点となったのは、1993年11月に朝日新聞のコラム『天声人語』がブルマ着用の理不尽さを取り上げたことでした。この記事を契機に、全国の保護者や教員、そして女子生徒当事者から「なぜ女子だけがあんな下着同然の格好を強制され、見世物にされなければならないのか」という怒りの声が爆発的に投書欄へ寄せられました。
現場の教員組合や女性団体が動意し、福岡県や東京都をはじめとする各地域の教育委員会へ体操着の見直しを求める署名活動を展開。生徒側の切実な人権救済要求と、校内での盗撮トラブルを恐れる学校管理側の利害が一致した結果、1994年前後から「男女共通ハーフパンツ」への切り替えが急速に波及しました。隣の学校がハーフパンツに変更した途端、生徒募集や学校イメージへの悪影響を恐れた周辺校が一気に追随し、わずか5年ほどの間に教育現場から密着型ブルマが跡形もなく消滅したのです。
