法的な観点からも、野放し状態だったネット上の盗用に対する包囲網は狭まりつつある。文化庁をはじめとする関係機関は、デジタルコンテンツにおける著作権侵害のガイドラインや事例集を順次更新し、「アイデアの模倣」と「具体的な表現の複製・翻案」との線引きをより明確に打ち出し始めた。
単なる「トレンドの乗っかり」や「オマージュ」と主張しても、表現の本質的な特徴が一致していれば法的責任を免れないケースが増えている。法律事務所への相談件数も跳ね上がっており、悪質なケースでは差止請求や損害賠償請求へと踏み切るクリエイターが目立つようになった。無断使用に対する社会的代償は、もはや無視できないレベルに達している。
