損益計算書に目を向けると、営業損益の改善スピードが市場関係者の想定を超えて加速している。創業以来のQDレーザは、高度な先端研究や試作設備の維持に伴う先行投資が先行し、最終赤字が定位置となっていた。しかし、売上総利益率の底上げと効率的な販売管理費の運用が噛み合い、営業損益の均衡点到達がいよいよ目前に迫ってきた。
研究開発主導型ベンチャーから「持続的利益を生み出す製造・販売企業」への脱皮は、フリーキャッシュフローの改善という形でも如実に表れている。手元資金の流動性が確保されたことで、次世代チップ開発や設備増強に向けた資金調達リスクは劇的に低下した。これは長期保有を目指す機関投資家にとって、何よりの安心材料と言える。
