四国の山間部にある人口わずか数百人の集落。数年前まで、ここは数年以内に消滅すると囁かれていた。そこに持ち込まれたのが、スマートフォンの簡易アプリを通じた「地域資源の共同管理システム」だ。住民が草刈りや買い物の代行を行うと、地域限定のデジタルポイントが付与され、地元の商店や福祉サービスで利用できる。
システムは極めてシンプルだった。しかし、もたらした効果は絶大だ。行政の補助金に頼り切るのではなく、住民同士が互いの労働力を交換し合うことで、経済が内側から回り始めたのだ。外部の若者たちもこの取り組みに惹かれ、移住者が相次ぐ事態となっている。