地震調査委員会委員長などを歴任してきた平田直氏は、巨大地震の予兆や一部割れ（半割れ）が発生した際の社会の脆弱性を繰り返し指摘している。南海トラフ沿いでマグニチュード7級以上の大規模な前震が発生した場合、南海トラフ地震臨時情報（巨大地震警戒・巨大地震注意）が発令される仕組みが運用されている。
仮に「巨大地震警戒」が出された場合、後発地震に備えて事前避難対象地域の住民は1週間の避難生活を余儀なくされる。しかし、現実にいつ本震が来るか分からない状況で社会活動をどこまで抑制すべきか、国民一人ひとりが判断を迫られる。社会の混乱を最小限に抑えつつ命を守るためには、臨時情報の意味を正確に理解しておくことが不可欠だ。
