長年水面下で問題視されていたWaiWaiコラムですが、2008年春、ネット掲示板「2ちゃんねる(現・5ちゃんねる)」の有志が英文記事の日本語訳と原文の対比検証プロジェクトを開始したことで事態は急変します。あまりに悪質な捏造記事の数々に怒りを覚えたネットユーザーたちは、単なる抗議メールの送付にとどまらず、Mainichi Daily Newsおよび毎日新聞社本体のWebサイトにバナー広告を出稿しているスポンサー企業の一覧を作成しました。
「御社は、日本を侮辱する変態記事を世界へ垂れ流すメディアを資金的に支援しているのか」という厳しい問い合わせがスポンサー各社に殺到。大手電機メーカー、通信キャリア、自動車メーカー、旅行代理店などが次々と広告掲載の停止を決定し、前代未聞の広告ボイコット(スポンサー撤退ドミノ)が発生しました。
毎日新聞のWebサイト上からは民間企業のバナー広告が次々と消え去り、自社キャンペーンや公共広告機構(現・ACジャパン)の広告ばかりが並ぶ異常事態となりました。収益の柱であるデジタル広告収入が直撃を受けたことで、経営陣は事態の深刻さをようやく認識せざるを得なくなりました。