「無料素材サイトで見つけたイラストだから、どう使っても問題ないはず」という思い込みは、思わぬ法的トラブルを招く危険性を孕んでいます。著作権法および各サービスの利用規約の観点から、現場で多発している代表的な落とし穴を検証します。
第一の盲点は、商用利用とグッズ化（販売目的）の厳格な区別です。多くのフリー素材サイトは「企業のWebサイト掲載」や「プレゼン資料への挿入」を無料の商用利用と認めていますが、そのイラストをTシャツやマグカップ、あるいはLINEスタンプ作成の素材としてそのまま使い、直接対価を得る行為（商品化利用）は原則として禁止しています。知的財産権専門の弁護士への取材でも、「フリー素材を元にスタンプを自作・販売し、規約違反で配信停止や損害賠償を求められる相談が後を絶たない」との指摘がなされています。
第二の盲点は、「商標登録」や「ロゴマークへの組み込み」の禁止規定です。フリー素材を一部加工して自社や個人ブランドのロゴマークにし、商標を出願することはほぼすべての配布元で禁止されています。フリー素材は「独占して使用する権利」を許諾しているわけではないため、独自のブランドアイデンティティを確立したい場合は、プロのイラストレーターへ個別発注するか、完全に自作する必要があります。
