提訴を受け、ショーン＆リー・アン・トゥーヒー夫妻側も弁護士を通じて公式反論を展開しました。夫妻側の主張の要点は以下の通りです。
- 後見人制度を選択した理由：マイケル・オアーが進学したミシシッピ大学はトゥーヒー夫妻の母校であり、夫妻は同大学の熱烈な支援者（ブースター）だった。全米大学体育協会（NCAA）の厳しい規則上、ブースターが特定選手に利益供与することを禁じられていたため、法的な後見人になることが進学を認めるための最短の手続きだったと主張。
- 金銭的搾取の否定：夫妻はすでにファストフードチェーンの多店舗経営などで数百億円規模の資産を築いており、「オアーの映画マネーを騙し取る動機などない」と反論。映画の配当金は税引き後で家族5人均等に十数万ドルずつ分配したと主張。
- オアー側からの金銭要求：提訴に至る前、オアー側から「1500万ドル（約22億円）を支払わなければ否定的な事実をメディアに公表する」という強硬な要求があったと主張。
双方の主張が真っ向から対立する中、シェルビー郡巡回裁判所のキャスリーン・ゴメス判事は2026年9月29日、トゥーヒー夫妻によるマイケル・オアーの後見人契約を正式に終了させる命令を下しました。判事は「オアー氏が重度の身体的・精神的障害を持たない健常者であるにもかかわらず、18歳以降約20年間にわたり後見人制度の下に置かれ続けたこと自体が異常である」と指摘。これにより、オアーは37歳にして初めて法的な完全な自由を取り戻しました。なお、過去の商業契約に関する会計監査と損害賠償の審理はその後も継続して行われています。
