日本の旅行業は今、未曾有の過渡期にある。過去に官民を挙げて実施された全国旅行支援事業は、多くの国民にオンライン予約の手軽さを再認識させる契機となった。支援事業が終了したのちも、デジタルへの移行トレンドは止まらない。
老舗大手の株式会社JTBは、従来の強みである店舗ネットワークを再編しつつ、ウェブ領域での巻き返しを強めている。対抗する楽天グループ株式会社は、ポイント還元やセール施策を武器に国内宿泊市場で圧倒的な存在感を示してきた。こうした国内プレイヤーと、世界中から日本市場へ参入する海外勢とのあいだで、オンライン旅行会社（OTA）を巻き込んだ顧客獲得競争がヒートアップしている。
