情報空間にあふれるシニア関連言説の中には、実態と乖離した思い込みやミスリードが散見されます。昭和22年生まれの現在地を正しく捉えるために、排除すべき3つの代表的な誤解を整理します。
第1の誤解は、「団塊世代は一様に退職金と年金に恵まれた富裕層である」という画一的な見方です。高度経済成長を牽引した世代であることは事実ですが、自営業や中小企業勤務、非正規雇用の経験者など、個々人の経済的基盤には大きな格差が存在します。特に75歳以降の後期高齢者医療制度への移行に伴い、現役並み所得の判定基準（窓口負担2割〜3割）や介護保険料の段階的負担増が生活費を圧迫しており、家計管理の引き締めを迫られている家庭は少なくありません。
第2の誤解は、「80代手前の長寿祝いは豪華なホテルや料亭で開催するのが本人のためになる」という思い込みです。長時間の移動や着慣れない礼服での会食は、78〜79歳を迎えたシニアにとって想像以上の肉体的疲労を伴います。SNSや相談窓口に寄せられる当事者の本音では、「高級店で気疲れするよりも、自宅で孫たちとテイクアウトを囲みながら古いアルバムを眺める時間が最も幸福だった」という声が圧倒的です。祝宴の規模は、主催者側の自己満足ではなく、本人の日頃の体力水準を最優先に設計されなければなりません。
第3の誤解は、「免許返納の検討は80歳を超えてから本格化させれば十分」という先送り心理です。重大事故の発生率データを見ても、75歳以降の加齢に伴う事故リスクは右肩上がりに上昇します。認知機能が著しく低下してからでは、自発的な意思決定そのものが困難になり、返納を促す家族に対して猜疑心や攻撃性を抱く「不毛な衝突」に発展しがちです。判断力が明確な78〜79歳のうちに、返納の基準（例：「車体を一度でも擦ったら返納する」「次回の免許更新は受けない」）を家族と書面や約束で明確化しておくことが決定的な予防策となります。
