「デヴィ夫人は年金をもらっているのか」という検索ユーザーのストレートな疑問に対する端的な回答は、「日本の公的年金は一切受給していない」という事実です。これは単なる憶測ではなく、夫人自身が過去のバラエティ番組やトークショー、自著の中で幾度となく明言しています。
なぜ日本の公的年金を受給していないのか、その背景にはデヴィ夫人 国民年金 支払いの実態と、日本の年金法が定める構造的な要因が存在します。
日本の国民年金制度は1961年（昭和36年）に国民皆年金として本格始動しました。しかし、1940年生まれのデヴィ夫人（本名：根本七保子）は、19歳だった1959年にインドネシアへ渡り、1962年には初代大統領スカルノ氏の第3夫人として婚姻関係を結んでいます。この婚姻に伴いインドネシア国籍を取得しており、20代から40代という年金保険料を拠出すべき中核期間のほぼすべてを海外で過ごしました。
日本国籍を持つ人が海外に居住する場合、昭和61年以降は国民年金の「合算対象期間（いわゆるカラ期間）」として受給資格期間に算入できる仕組みが整えられましたが、当時のデヴィ夫人は日本国籍を離脱していた立場です。さらに、将来日本の公的年金に頼る必要性が皆無であったため、任意加入や後納といった手続きを取る動機も存在しませんでした。
テレビ特番などで「年金なんて1円も払っていないし、1円ももらっていませんよ」と豪快に笑い飛ばす姿は、まさにこの法的手続きと人生航路の帰結を裏付けています。
