騒動から歳月が経過した現在、バリュー事件の現在はどのような結末を迎えているのでしょうか。
ヒカル氏は約2ヶ月半の活動休止期間を経て、2017年11月にYouTube活動を再開。その後は泥臭い企画や圧倒的な動画投稿本数、さらにはアパレルブランドの成功や実業家としての活動を通じて登録者数を大きく回復させ、トップクリエイターへと返り咲きました。ラファエル氏も同様に活動を再開し、ビジネス路線を展開しています。
一方、プラットフォームであったVALUは前述の通り2020年にサービスを完全終了。マネジメント会社VAZも経営陣の刷新や体制再構築を迫られ、当時社長を務めていた井川晃基氏は後に代表を退任しました。
法制面においては、この事件を一つの契機として金融庁による暗号資産交換業の規制が段階的に強化され、個人の信用や人気を安易にトークン化して一般から資金調達を行うスキームには極めて厳格な法規制（暗号資産該当性や金商法規制）が課されるようになりました。現在、日本国内で同様の無秩序なソーシャルトークン取引が容易に展開できない土壌が作られた背景には、このバリュー事件が残した深い傷跡が存在します。
