インターネット上の言説では「高学歴なら無条件で高年収」「私立文系は学費に対してコスパが悪い」といった極端な意見が目立ちますが、データに基づくとそこにはいくつかの重大な誤解が存在します。
第一の誤解は、大学名さえあれば個人の適性に関わらず高年収が保証されるという幻想です。いかに東京大学や京都大学を卒業していても、構造的に利益率が低く年収水準が抑えられている業界（例えば一般小売り、中小サービス業、一部の公的機関など）に身を置いた場合、30代でも年収500万円前後に留まるケースは珍しくありません。高年収の決定打は「個人の学歴」と「所属する業界・企業の収益構造」の掛け算であり、学歴単体で年収が決まるわけではありません。
第二の誤解は、国公立大学と私立大学の比較における単純な優劣論です。国公立大学は学費が低く研究設備が充実している反面、地方国立大学の場合は都市部の大手企業へのアクセスや採用接点が私立上位校に比べて制限される場合があります。逆に慶應義塾大学や早稲田大学などの私立トップ校は、首都圏の大手企業との強固なリレーションや三田会などのOB・OGネットワークを活かして、金融・商社・広告・メガベンチャーの高年収ポジションを多数獲得しています。学費の安さだけでなく、将来の就職先ポートフォリオを考慮した費用対効果の評価が求められます。
