日本人がアメリカの職場環境で最も苦悶するのが、自己主張と空気を読む文化の違いです。日本の組織では「和を乱さないこと」「全体の空気を読んで発言を控えること」が協調性として評価される場面が多々あります。しかし、米国ビジネスの場において沈黙は「議論に貢献していない無能」、あるいは「他人の決定に無条件で同意した」と受け取られます。
アメリカと日本のコミュニケーションの違いを語る上で欠かせないのが、議論のプロトコルです。現地企業で働く日本人駐在員の手記には、次のような生々しい証言が綴られています。
「最初の全体ミーティングで、会議の進行を邪魔しないよう黙ってメモを取っていたら、直属の上司から個室に呼ばれ『君は今日、あの場に存在する価値がゼロだった。何も発言しないなら次は呼ばない』と冷酷に通告された」
アメリカと日本の働き方比較においても、根本的な哲学が異なります。米国は「ジョブ型雇用」であり、職務記述書（Job Description）に明記された職務と成果に対して対価が支払われます。そのため、自分の管轄外の仕事を進んで手伝う文化は薄く、自らの成果をプレゼンや1on1ミーティングでアピール（Self-promotion）しなければ昇給はおろかポジション維持すら望めません。その反面、業務が終われば同僚の目を気にせず夕方5時に颯爽と退社し、家族との時間を死守するワークライフバランスの徹底ぶりは、サービス残業が常態化しがちな日本と好対照を成しています。
一方で、アメリカのビジネスマナーとタブーには細心の注意が必要です。アメリカはフラットで何でもフランクに話せる国だという思い込みは危険極まりません。人種、宗教、政治的信条、年齢、婚姻状況、性的指向、家庭の事情に触れる質問は、雇用機会均等委員会（EEOC）のコンプライアンス違反やハラスメントと直結する最大のタブーです。日本で雑談のつもりで交わされる「お子さんは何人？」「休日は旦那さんと出かけるの？」といった何気ない問いかけが、米国では一発で重大な倫理規定違反に発展するリスクを孕んでいます。
