違法な価格操作に対して、捜査機関の手が及んだ事例も少なくない。その代表格として記憶に新しいのが、かつて東証グロース（旧マザーズ）に上場していたルーデン・ホールディングスを巡る相場操縦事件だ。
この事件では、特定の関係者が偽計や風説の流布を交えながら自社の株価を意図的に釣り上げたとして、金融商品取引法違反の容疑で強制捜査が入る事態へと発展した。見せかけの取引によって流動性を偽装し、不特定多数の投資家を誘い込む手法は、株式市場の健全性を根底から揺るがす行為だ。上場廃止や逮捕劇に至るケースが相次ぐ中でも、形を変えて現れる新たな怪しい影は消えることがない。
