廃止の最大の引き金となったのは、1990年代に深刻化した性的視線や盗撮被害に対する社会的な警戒感の高まりだ。高度経済成長期を経て密着度の高いタイプが主流となった結果、女子生徒から「肌の露出が多すぎる」「動きにくく精神的苦痛を感じる」という声が直接上がるようになった。
さらに、カメラ付き携帯電話の普及や成人向けアパレル市場での悪用が社会問題化。保護者層からの猛烈な抗議が各地の教育委員会へ寄せられた。平成7（1995）年前後を境に、男女共通のハーフパンツへ切り替える動きが一気に加速し、かつての「当たり前」は急速に過去の遺物へと追いやられていった。
