新卒の初任給バブルがメディアで華々しく報じられる一方、現場のオフィスやSNS、ネット掲示板では中堅・ベテラン社員による怨嗟と困惑の声が渦巻いています。
中堅層が直面する「賃金逆転現象」の理不尽
大手ネットコミュニティやビジネス系SNSでは、以下のような当事者のリアルな告白が数多く投稿され、共感を集めています。
「新入社員がいきなり額面40万円。入社18年目の自分（42歳）の基本給明細を見たら手取り28万円だった。業務指導をしている新卒の方が自分より稼いでいる現実に、どうモチベーションを保てばいいのか」（40代・IT企業勤務・システムエンジニア）
「長年、低賃金と長時間労働に耐えて会社に尽くしてきた世代が梯子を外され、新卒がいきなり高給優遇される。年功序列崩壊のツケを40代・50代だけが背負わされている」（40代・小売チェーン・店舗マネージャー）
国税庁や各種賃金構造基本統計調査のデータを照合しても、40代前半の民間給与所得者の平均月収（手取り換算）は30万円を下回るケースが決して珍しくありません。初任給40万円の新人が現場に配属された瞬間、「経験15年の主任・係長クラスの給与を、実務経験ゼロの新入社員が上回る」という賃金逆転現象が各地で発生しています。
組織崩壊を防ぐベースアップの難題
初任給だけを引き上げ、既存社員の基本給テーブルを据え置いた企業では、指導係となる先輩社員のモチベーション低下や、優秀な中堅層の他社への流出という深刻な副作用が顕在化しています。初任給を引き上げる企業は、連動して30代〜50代の全社ベースアップを断行できる財務基盤があるのか、それとも中堅層を犠牲にした「新卒限定の看板倒れ」なのか、その組織ガバナンスが厳しく問われています。
