Q1：米軍JTWCの進路予想と気象庁台風情報でルートが食い違う場合、どちらを重視すべき？
A1：どちらか一方を盲信するのではなく、両者の予測モデルの「幅」をリスクの上限・下限として捉えることが重要です。米軍JTWCは軍事運用を前提とした1分間平均風速を用いているため風速値が高めに出る傾向があり、気象庁は日本の地形因子を細かく反映させた10分間平均風速を採用しています。進路の東西のブレ幅を確認し、どちらのルートを通っても対応できるように備えておくのが最も安全な対処法です。
Q2：新幹線の計画運休や飛行機の欠航が決まる前に、自発的にキャンセルすると手数料はかかる？
A2：JR各社や航空会社各社は、台風の接近に伴い影響が予測される便や区間に対して、計画運休や欠航が正式発表される前であっても「手数料無料での変更・払い戻し（特別対応）」を開始します。各社の運行情報ページに対象期間や対象区間が明記された段階で手続きを行えば、キャンセル料は発生しません。発表を待たずに一般規約で払い戻してしまうと所定の手数料が差し引かれる場合があるため、公式サイトの告知ステータスをこまめに確認してください。
Q3：雨雲レーダーで線状降水帯の発生を知ってから避難しても間に合う？
A3：間に合わない可能性が極めて高いです。線状降水帯の発生情報が画面に表示された時点で、屋外はすでに猛烈な雨と強風に見舞われ、道路の冠水やマンホールの噴出、側溝の境目が見えなくなる危険な状態に達しています。夜間や豪雨の中での屋外避難はかえって命を落とす危険が伴うため、大雨警報や警戒レベル3（高齢者等避難）が発令された段階で避難を終えておくか、それが困難な場合は自宅内のより安全な場所（2階以上、山や崖から離れた部屋）に留まる垂直避難を選択してください。
