ネット上の掲示板やSNSでは「メルカリのサブ垢の作り方」と称して裏技が語られることがありますが、それらの手法は開発現場の検知技術から見れば完全に形骸化しています。運営側は単一のデータではなく、複数の行動・環境データを複合的に照合する多層防御システムを採用しているためです。
具体的にどのような要素から複数アカウントが割り出されるのか、主要な検知トリガーを整理します。
1. 本人確認（eKYC）データと公的証明書の照合
現在、メルカリでは売上金の出金や各種機能の利用において「アプリでかんたん本人確認」が実質的に必須化されています。マイナンバーカードや運転免許証のICチップ読み取り、あるいは顔写真の立体照合データは、過去に登録された全ユーザーデータベースと瞬時に突合されます。名前の漢字表記や生年月日、住所が完全一致すれば、どれほど端末や通信環境を変えても同一人物として即座にフラグが立ちます。
2. 銀行口座名義とカナ情報の完全一致
売上金を引き出すための振込先銀行口座は、本人確認情報と厳密に連動しています。過去に別アカウントで使用された口座番号はもちろん、金融機関コード・支店番号・口座名義人（カナ）が一致した時点で同一人物と判定されます。家族名義の口座であっても、登録者本人と異なる名義の口座を登録することは規約違反となるため、迂回は不可能です。
3. 電話番号（SMS認証）と回線情報の追跡
登録時のSMS認証に使われる電話番号は一意の識別子です。解約済みの番号であっても過去の履歴がデータベースに保管されており、使い捨て番号（バーチャル番号や050番号）による登録はシステム側で自動遮断されます。
4. デバイスフィンガープリントと端末固有識別子
スマートフォンのOSバージョン、画面解像度、CPU構成、インストールされているフォント環境、ハードウェア固有の識別信号などを組み合わせた「デバイスフィンガープリント」により、アプリ側は接続元の端末を高い精度で特定します。アプリを再インストールしたり初期化したりしても、同一端末である痕跡を完全に消し去ることは極めて困難です。
5. 接続元IPアドレスとWi-Fi環境の行動ログ
同一の家庭内Wi-Fiルーターから割り振られるグローバルIPアドレス経由で複数のアカウントが頻繁にアクセスしている場合、システムは関連性を検知します。もちろん同居家族による利用もあるためIPアドレス単体で即BANになるわけではありませんが、閲覧商品、出品カテゴリ、ログイン時間帯などの行動ログ解析と組み合わされることで、1人による自作自演運用かどうかが高精度に判別されます。
