欧米で広く普及している「婚前契約（プレナップ）」の波が、日本にも押し寄せている。法的な契約書という形式にとらわれずとも、家事分担のルールやプライベートの時間、万が一同棲を解消する際の取り決めを書面やメモで残すカップルが急増中だ。
カップルの新居探しを支える不動産業の現場でも、大きな意識改革が進む。連帯保証人の設定や共同名義での契約トラブルを未然に防ぐため、将来の結婚を見据えた物件選びや契約条項の確認を促すコンサルティング型仲介が評価を得ている。
情熱や感情だけに頼るのではなく、お互いの権利と責任をあらかじめ明確にしておくこと。この理性的なステップこそが、無用な喧嘩を減らし、固い絆を育むための土台となる。
