では、なぜアパレル業界の年収は低いのか。この問いに対しては、単に「業界が儲かっていないから」と片付けるのは乱暴だ。もっと構造的で、歴史的な理由が絡んでいる。
第一の理由は、SPA（製造小売業）化の進展だ。ユニクロ、ZARA、H&Mに代表されるSPA企業が台頭したことで、従来の問屋・卸売業者・百貨店という中間流通が縮小した。これにより、バイヤーやプレスといった中間職のポストが減少し、相対的に給与が抑えられるようになった。ある業界紙の取材によれば、「2000年代以降、アパレルの中間職は3割以上減少した」という証言も得られている。
第二の理由は、販売職の給与体系そのものだ。アパレル店舗スタッフの基本給は、東京都内の正社員でも月給20万〜24万円程度が相場で、そこに残業代やわずかなインセンティブが加わる程度。小売業全体に共通する傾向だが、アパレルは特に「好きな服に囲まれたい」という志望動機の人が多く、労働条件よりもやりがいを優先する人が集まりやすい。結果として、給与交渉が起こりにくく、賃金が上がらない構造が固定化している。
第三の理由は、海外生産へのシフトと価格競争だ。生産拠点の海外移転が進み、国内の縫製工場や関連職が減少。同時にファストファッションの台頭で価格競争が激化し、企業の利益率が低下した。利益が伸びなければ、人件費に回せる原資も増えない。これはアパレル 年収 上がらないと嘆く現場の声の根底にある構造的な問題だ。
第四の理由は、キャリアパスの多様化と専門性の評価不足だ。デザイナーやパタンナーのような専門職でも、そのスキルが給与に直結しにくい。特に国内ブランドでは、デザイン力よりも「量産性」や「コスト管理」が重視される傾向があり、クリエイティブ職の待遇が伸び悩む一因となっている。
これらの理由を踏まえると、アパレル業界の年収が低いのは、単なる「業界の体力不足」ではなく、流通構造の変化、雇用慣行、価格競争、専門性評価の不足という複合要因によるものだ。したがって、年収アップを目指すには、この構造を理解した上で、戦略的に動く必要がある。
