生活防衛の要となるのが金融資産です。金融広報中央委員会の各種調査によれば、50代・単身世帯（おひとりさま）の貯蓄額は、平均値こそ約1,000万円前後を示しているものの、実態に近い中央値を見ると300万〜500万円前後にとどまり、約3割が「貯蓄ゼロ」という厳しい現実に直面しています。既婚世帯であっても、子どもの教育費負担がようやく終わったばかりで、手元に十分な老後資金が残っていないケースは珍しくありません。
しかし、50歳からでも老後資金の準備は十分に間に合います。毎月3万円からでも非課税制度を活用して長期・積立投資を行えば、65歳までの15年間で複利効果の恩恵を十分に享受できます。さらに、ねんきん定期便で将来の受給見込み額を正確に把握し、固定費（通信費、不要な保険、サブスクリプション）を徹底的に見直すだけで、年間数十万円の現金を捻出できます。漠然とした不安に怯える前に、まずは通帳と収支の数字を可視化することから始めましょう。
