迷信が単なる噂話に終わらなかった事実に、近代日本は直面することになる。戦後の高度経済成長期、日本全体が未来への希望に満ち溢れていた1966年のことだ。
厚生労働省（当時は厚生省）が記録した当時の人口動態統計は、今見ても衝撃的な数字を突きつけている。前年1965年の出生数が約182万人であったのに対し、1966年は一気に約136万人へと急落した。実に約46万人、率にして25％以上の出生数減である。この急激な落ち込みは、不況や戦争といった外在的要因ではなく、純粋に「迷信による産み控え」が引き起こしたものだった。翌1967年には出生数が約194万人へとV字回復していることからも、その異常性が際立つ。
データを取り扱う人口動態学の専門家たちにとっても、これほど顕著な形で人々の「気休めの迷信」が国家レベルの人口統計を歪めた例は世界的に見ても極めて珍しい。子どもが生まれた際、後々の結婚で不利にならないよう出生届の提出時期をずらしたり、最初から妊娠を避けたりする行動が日本全国で大真面目に行われていたのだ。
