ハリウッドやK-POP業界では、メンタルヘルスケアの制度化が急速に進んでいる。欧米の主要な制作現場では、心理カウンセラー（セラピスト）の常駐が義務付けられるケースが増えており、ツアーや長期間の撮影におけるメンタル面のモニタリングが標準化されている。
一方、日本のエンタメ業界は長らく個人の精神力や事務所の「温情」に依存してきた。2026年に入り、大手プロダクションを中心に産業医や心理カウンセラーとの提携を進める動きが出てきたものの、契約体系の曖昧さや個人事業主としての立場から、十分な休業補償を受けられないまま無理を重ねるタレントも少なくない。制度的な安全網の構築は、依然として道半ばだ。
