帰宅が22時を過ぎた深夜や、早朝の急な買い出しにおいて、現在営業中の近くのスーパーをいかに素早く見つけるかは切実な課題です。2024年から2026年にかけて、流通各社は人手不足と深夜割増賃金の上昇、電気料金の高止まりを背景に、深夜帯の店舗オペレーションを劇的に見直しました。
かつて全国で広く見られた24時間営業スーパーマーケットは、西友やイオン系列の一部、あるいはメガディスカウントの「ドン・キホーテ」併設型店舗など、深夜需要が極めて高い幹線道路沿いや大都市圏ターミナル駅周辺へ拠点が集約されています。一方で、住宅地近接の店舗では閉店時間を25時から23時、あるいは22時へと繰り上げる動きが定着しました。
深夜帯の営業実態を左右しているのが、深夜無人決済システムやセルフレジの進化です。大手チェーンの首都圏モデル店舗では、22時以降のレジ人員を無人化し、品出し作業員1〜2名のみで営業を継続する深夜営業スーパーマーケットが増加傾向にあります。これにより「終電後でも生鮮食品が買えるインフラ」が保たれている地域がある一方、地方部や郊外では日付が変わる前に全店営業終了となるエリアも珍しくありません。
今すぐ店舗へ向かう場合、地図アプリ上の情報だけに頼るのは禁物です。テナントビルの方針や棚卸し日、年始年末などの変則スケジュールが即座に反映されていないケースが存在します。確実性を担保するには、Googleビジネスプロフィールの「営業時間」欄で「営業中」の表示を確認しつつ、チェーン公式アプリの店舗詳細ページで臨時営業時間の告知が出ていないかをチェックする二重確認が最も確実です。
